環境活動 : データ集 環境パフォーマンスデータ算定基準

  • 対象期間:2017年4月1日~2018年3月31日
  • 集計範囲:富士通ゼネラルおよびその連結子会社(詳細:富士通ゼネラルグループ 環境報告書 2018 データ集「報告対象組織一覧」参照)

INPUT


指標 単位 算出方法
設計・調達・製造 原材料 t 原材料の年間購入量
化学物質 PRTR対象物質
取扱量
t PRTR法(特定化学物質の環境への排出量の把握等及び管理の改善の促進に関する法律)対象物質のうち、事業所毎の年間取扱量が100kg以上の物質の取扱量の合計
水使用量 上水、工業用水、地下水の年間使用量
(ただし、融雪用あるいは浄化対策で使用した地下水は対象外)
エネルギー消費量 合計 GJ

(電力、燃料、ガスの年間使用量) × エネルギ―毎の単位発熱量

単位発熱量:環境省「温室効果ガス総排出量算定方法ガイドライン(2007年)」による
電力 MWh 電力年間使用量
石油類 A重油・灯油・軽油・ガソリンの年間使用量
LPG t LPGの年間使用量
都市ガス 都市ガスの年間使用量
物流 エネルギー消費量 GJ 輸送トンキロ × 改良トンキロ法燃料使用原単位 × 10-3×単位発熱量
(出典:経済産業省・国土交通省「物流分野のCO2排出量に関する算定方法ガイドライン」)
スクロール

OUTPUT


指標 単位 算出方法
設計・調達・製造 大気排出 CO2排出量 t-CO2

(電力、燃料、ガスの年間使用量)×エネルギ―毎のCO2排出係数

CO2排出係数:電気事業連合会「使用端CO2排出原単位」による
国内:0.407t-CO2 / MWh(2002年度排出原単位)、海外:0.410t-CO2/MWh
(2006年度排出原単位)
CO2以外の温室効果
ガス排出量
t-CO2

フロン年間排出量×温暖化係数

温暖化係数:IPCC「気候変動に関する政府間パネル(第4次報告書)」
NOX排出量 kg NOX濃度 × 10-6 × 乾きガス排出ガス量×運転時間 × 46 / 22.4 × 10-3
SOX排出量 kg SOX濃度 × 10-6 × 乾きガス排出ガス量×運転時間 × 46 / 22.4 × 10-3
排水 排水量 公共用水域および下水道への年間排水量
(ただし、融雪用あるいは浄化対策で使用した地下水は対象外)
BOD排出量 t BOD濃度 × 排水量 × 10-6
COD排出量 t COD濃度 × 排水量 × 10-6
化学物質 PRTR対象物質排出量 t PRTR法(特定化学物質の環境への排出量の把握等及び管理の改善の促進に関する法律)対象物質のうち、事業所毎の年間取扱量が100kg以上の物質の排出量の合計
廃棄物 総排出量 t 一般廃棄物、産業廃棄物の有効利用量・廃棄処分量・有価売却量の合計
最終処分量 t 埋め立て等により処分される一般廃棄物、産業廃棄物量
物流 大気排出 CO2排出量 t-CO2 輸送トンキロ × 改良トンキロ法燃料使用原単位 × 10-3 × 単位発熱量 × 排出係数 × 44/12
(出典:経済産業省・国土交通省「物流分野のCO2排出量に関する算定方法ガイドライン」)
再商品化 処理量 t 再商品化等に必要な行為を実施した当社製品の総重量
当社製品への再利用 t 当社製品へ再利用された部品・材料の総重量
その他の再利用 t 当社製品以外に再利用された部品・材料の総重量
フロン再生量 t 冷媒として使用されていたフロン類のうち再生又は再利用したフロン類の重量
スクロール

環境行動計画:温室効果ガス原単位管理

項目 指標 単位 算出方法
評価試験設備の電力使用量 評価試験設備における設備稼働率あたりの電力使用量削減率 % 当該年度の設備稼働率あたりの評価試験設備電力使用量 / 2013年度の設備稼働率あたりの評価試験設備電力使用量 × 100
生産拠点のエネルギー(電力・石油類・LPG)使用量 生産拠点における生産高あたりのエネルギー使用量削減率 % 当該年度の生産拠点生産高あたりのエネルギー使用量 / 2013年度の生産拠点生産高あたりのエネルギー使用量 × 100
国内製品物流に伴う温室効果 ガス 国内製品物流における販売台数あたりのCO2排出量削減率 % 当該年度の国内販売台数あたりの物流CO2排出量 / 2013年度の国内販売台数あたりの物流CO2排出量 × 100